会合では、専門家や研究者から、長期的な視点で首都総合マスタープランを進める方針は重要であり、将来を見据えた取り組みだとする意見が出されました。
また、実際に機能する計画とするためには、環境や水資源、エネルギー、食料、公衆衛生に加え、気候変動やインフラのひっ迫、環境の悪化といった課題も含めて、幅広く対応していく必要があると指摘されました。
チャン・ゴック・チン氏は、次のように述べました。
（テープ）
「まず重要なのは、ハノイが紅河デルタ地域の中心であることを踏まえ、交通網をより近代的で効率的に整備することです。また、気候変動の影響が強まる中、河川や湖の整備を進め、水路や排水の仕組みを一体的に整備する必要があります。これにより、浸水や環境の改善、都市インフラの負担軽減につながると考えています」
